チャチャ能力開発基本調査って絶対読まなきゃだめ？毎年出るんでしょう。チェックしきれない！
まい頻出だから、重要なポイントだけでもサクッとチェックしちゃおう！
ダッシュボードでチェック
教育訓練の実施状況
企業の能力開発への投資状況は、依然として温度差が見られます。特に正社員と正社員以外での教育機会の格差は顕著であり、キャリアコンサルタントとして把握すべき重要なポイントです。
教育訓練費を支出した企業
54.9%
OFF-JTまたは自己啓発支援に費用を支出した企業の割合です。約45%の企業はどちらにも支出していません。
OFF-JT実施率の格差（事業所ベース）
計画的な人材育成の仕組み
多くの中小企業では、計画的な人材育成の仕組みが十分に整っていない現状があります。事業内職業能力開発計画の作成率、推進者の選任率ともに低い水準にとどまっています。
事業内職業能力開発計画の作成状況
職業能力開発推進者の選任状況
人材育成に関する企業の課題
約8割の事業所が人材育成に何らかの課題を抱えています。指導者の不足や育成後の離職が、企業の大きな悩みとなっています。
自己啓発の実施状況と課題
労働者個人の自己啓発への取り組みも、雇用形態によって大きな差が見られます。時間的な制約が、自己啓発を妨げる最も大きな要因となっています。
自己啓発の実施率
自己啓発を行う上での問題点
キャリアコンサルティングの導入状況
キャリアコンサルティングの仕組みを持つ事業所はようやく半数に達しましたが、その専門性が十分に活かされているとは言えない状況です。多くの相談は専門家ではなく、直属の上司によって行われています。これは試験の最重要ポイントです。
キャリコンを行う仕組みがある事業所
【超重要】実際の相談相手は誰か？
労働者のキャリア相談へのニーズ
企業の導入状況とは裏腹に、労働者側のキャリア相談へのニーズは非常に高いことが分かります。特に「将来のキャリアプラン」についての相談を望む声が多く、専門家による支援の必要性がうかがえます。
キャリアコンサルタントに相談したい内容
ジョブ・カードの認知度
国が推進するキャリア形成ツール「ジョブ・カード」ですが、事業所における認知・活用はほとんど進んでいないのが現状です。キャリアコンサルタントによる普及活動が期待されます。
ジョブ・カードの認知・活用状況
1. 企業の教育訓練（OFF-JT・自己啓発支援）の実態
まい企業が従業員の能力開発にどれくらい投資しているかは、試験で問われやすいテーマです。
教育訓練費を支出した企業は54.9%
OFF-JT（職場外研修）または自己啓発支援のいずれかに費用を支出した企業は約55%。
逆に言えば、約45%の企業は費用を支出していません。
チャチャこの数字は、企業の能力開発への取り組みにまだ温度差があることを示しています。
正社員と正社員以外での格差
正社員に対するOFF-JTの実施率は71.6%ですが、正社員以外では31.2%と半分以下にとどまっています。
まい雇用形態による教育機会の格差は、キャリアコンサルタントとして知っておくべき重要な視点です。
2. 事業内職業能力開発計画と推進者
企業の計画的な人材育成の仕組みについても見ていきましょう。
事業内職業能力開発計画の作成率は低い
計画を「作成している」企業（一部作成も含む）は約2割（20.0%）。約8割（79.8%）の企業が作成していません。
職業能力開発推進者の選任率も低い
推進者を「選任している」企業（一部選任も含む）は約1.7割（16.6%）。8割以上の企業（83.2%）が選任していません。
まいこれらのデータから、多くの中小企業では計画的な人材育成の仕組みが整っていない現状が読み取れます。
3. 人材育成に関する企業の課題
まい企業が人材育成においてどのような課題を抱えているのかも重要です。
- 約8割（79.9%）の事業所が人材育成に「問題あり」 と回答しています。
- 最も多い問題点は「指導する人材が不足している」（59.5%）。
- 次いで「人材を育成しても辞めてしまう」（54.7%）、「人材育成を行う時間がない」（47.4%）と続きます。
指導者不足や離職の問題は、キャリアコンサルタントが企業支援に入る際の大きなテーマとなります。
4. キャリアコンサルティングの導入状況
キャリアコンサルタントの活躍に直結するこのテーマは、最重要ポイントです。
- キャリアコンサルティングを行う仕組みがある事業所はちょうど半数（50.0%）。
- ここでも雇用形態による格差が見られ、正社員を対象とする事業所は49.4%ですが、正社員以外を対象とする事業所は31.4%です。
- 【超重要】 相談相手が「キャリアコンサルタントである」と回答した事業所は、仕組みがある事業所のうちわずか11.2%です。
多くの場合、相談は「職場の上司・管理者」**によって行われています。
これは、キャリコンの専門性がまだ十分に活用されていない現状を示唆しています。 - 導入しない理由は「労働者からの希望がない」（46.3%）が最多ですが、「相談できる人材を内部で育成することが難しい」（39.8%）も多く、専門家へのニーズがうかがえます。
5. ジョブ・カードの認知度
国が推進するツールですが、認知度はまだ高いとは言えません。
- 「内容を含めて知っており活用している」事業所はわずか1.9%。
- 「名称は聞いたことがあるが内容は知らない」「名称も内容も知らない」を合わせると**約8割（79.4%）**にのぼります。
ジョブ・カードの普及もキャリアコンサルタントの重要な役割の一つです。
6. 労働者個人の自己啓発とキャリア相談
労働者側の意識や行動についても確認しましょう。
相談したい内容は**「将来のキャリアプラン」（57.8%）**が最多です。
自己啓発の実施率は36.8%
正社員では**45.3%ですが、正社員以外では15.8%**と大きな開きがあります。
自己啓発を行う上での問題点は、正社員・正社員以外ともに**「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」**が最も多くなっています。
キャリアコンサルティングを受けた経験
過去1年間にキャリアコンサルティングを受けた労働者は、全体の11.7%（正社員13.9%、正社員以外6.3%）。
キャリアコンサルティングへの今後の意向
費用負担がなければ利用したいと考える労働者は、正社員で58.2%、正社員以外で37.4%にのぼり、潜在的なニーズが高いことがわかります。
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